マネックス証券はこのほど、日本、米国、中国（香港）の個人投資家を対象とした相場環境に対する意識調査を実施し、その結果をまとめたレポート「MONEX グローバル投資家サーベイ 2016年3月調査」を発表した。
日本、米国、中国の個人投資家に、今後3ヶ月程度の世界の株式市場の見通しについて尋ねたところ、「上昇すると思う」と回答した割合から「下落すると思う」と回答した割合を引いた見通しDIは、日本が前回12月調査比26ポイント低下の-19、米国が同14ポイント低下の-18、中国（香港）が同34ポイント低下の-23となった。
FRB が次の利上げを行う時期について、日本の個人投資家は「2016年7月～9月」、米国の個人投資家は「2017年以降」、中国（香港）の個人投資家は「2016年10月～12月」がそれぞれ最も多くなり、各地域で見方が分かれた。いずれの地域でも「2016年3月」との回答は最も少なく、3月の連邦公開市場委員会（FOMC）では利上げが見送られるとの見方が大勢を占めている。
2016年中に米国経済が景気後退（リセッション）に陥る可能性について尋ねたところ、リセッションが起きる可能性が高いと回答した割合は、日本および中国（香港）の個人投資家は約4割だったが、米国の個人投資家は約7割を占めた。
日本の個人投資家に今後3ヶ月程度の各国（日本、米国、中国）の株式市場見通しについて尋ねたところ、日本株DIは前月比1ポイント上昇の9となった。米国株DIは2ポイントの38、中国株DIは同13ポイント上昇の-52となった。
調査は、2016年2月24日〜3月7日にかけてマネックス証券に口座を開設している日本の個人投資家996人、2016年2月24日〜3月4日にかけてTradeStation Securities, Inc.で取引をする米国の個人投資家134人、2016年2月24日〜3月4日にかけてMonex Boom Securities (H.K.) Limitedで取引をする香港の個人投資家329人から回答を得た。