マネックス証券は、日本、米国、中国（香港）の個人投資家を対象とした相場環境に対する意識調査を実施し、その結果をまとめたレポート「MONEX グローバル投資家サーベイ 2014年6月調査」を発表した。
日本、米国、中国の個人投資家に、今後3ヶ月程度の世界の株式市場の見通しについて尋ねたところ、「上昇すると思う」と回答した割合から「下落すると思う」と回答した割合を引いた見通しDIは、日本が前回3月調査比25ポイント上昇の36、米国が同27ポイント低下の-5、中国（香港）が同3ポイント低下の27となった。
日本、米国、中国の個人投資家にFRB の金融政策である量的緩和の縮小が今年中に予定通り終了するかたずねたところ、 「終了する」と考えている個人投資家は、日本が55.4%、米国が46.0%、中国（香港）が40.8% となった。 FRBの利上げ開始時期は、日本の7割以上、中国（香港）の 6割以上の個人投資家が2015年中に利上げを開始すると考えていた。一方、米国の個人投資家で 2015年中に利上げを開始すると考えている割合は半数に満たなかった。
日本の個人投資家に今後3ヶ月程度の各国（日本、米国、中国）の株式市場見通しについて尋ねたところ、日本株DIは前月比37ポイント上昇の45となった。米国株DIは同10ポイント上昇の47、中国株DIは同11ポイント上昇の-43となった。
調査は、マネックス証券に口座を開設している日本の個人投資家1174人、TradeStation Securities, Inc.で取引をする米国の個人投資家113人、Monex Boom Securities (H.K.) Limitedで取引をする香港の個人投資家493人から回答を得た。