リクルートマーケティングパートナーズと東京大学大学院の両角亜希子准教授が共同で行った調査によると、大学の学長の9割が現在の自校の学生に「課題がある」と考えていることが分かった。
学力については8割以上が課題と認識しており、国公立は6割前後にとどまるが、私立では9割を超えている。意欲については、約7割が課題があると考えており、国公立は5割前後、私立は8割弱だった。
また、入試の工夫で意欲の高い学生を増やすことができるか尋ねたところ、約6割が増やせると考えている。学習意欲が高い学生を確保するための独自入試が「ある」「行う予定（決定済）」「検討中」の大学は7割を占めた。
調査期間は2013年8月28日〜9月20日。全国の大学452校の学長から回答を得た。